LPガスとは

LPガスの主な特長

LPガスには、主に4つの特長があります。

1

環境にやさしいクリーンエネルギーである

液体になる温度は常圧下ではプロパンで-42℃、ブタンで-0.5℃です。一方、メタン(CH4)を主成分とする天然ガスを液化したものをLNG(Liquefied Natural Gas)といいますが、天然ガスは-162℃に冷却しないと液化しません。

2

災害対応力に優れている

LPガスは1戸ごと個別に供給する「分散型エネルギー」です。災害により供給がストップした場合でも、配管など供給設備の点検が短時間で済み、その場で修理することができるため迅速な復旧が可能です。また、LPガスは避難所や仮設住宅へ迅速に設置することができ、被災者の方の生活を支援することができます。

3

安全・安心なLPガス

これまで、LPガスに関する安全・安心の確保という観点から様々な技術開発が行われきました。多くの安全機器が実用化され、安全・安心の確保に大きく貢献しています。
また、LPガス業界としても様々な保安活動に取り組んでいます。

4

快適で、省エネルギーなLPガス機器

LPガスの環境性をより活かすため、家庭用・業務用・工業用などの幅広い分野で様々な技術とシステムが開発・導入されてきました。
「Siセンサーコンロ」、「エコジョーズ」、「エネファーム」、「エコウィル」など、省エネ性の高いLPガス機器があります。

LPガスの性質

アイコン:空気よりも重い アイコン:空気よりも重い

空気よりも重い

LPガスは空気よりも重く、もれると低いところや物かげにたまる性質があります。もしガスがもれたら、下の方の風通しを良くしてガスを屋外に追い出しましょう。

アイコン:ニオイをつけてある アイコン:ニオイをつけてある

ニオイをつけてある

LPガスそのものは無色無臭ですが、もれたときに分かるようにガス特有のニオイをつけてあります。

アイコン:燃焼には新鮮かつたくさんの空気が必要 アイコン:燃焼には新鮮かつたくさんの空気が必要

燃焼には新鮮かつ
たくさんの空気が必要

LPガスが燃焼するためには新鮮かつたくさんの空気(酸素)が必要です。室内でガスを使用するときは、十分に換気をしてください。

人と環境にやさしいLPガス

水害や生態系、人間社会にさまざまな影響を及ぼす地球温暖化。その主たる原因となっているのはCO₂ の排出量です。

LPガスは、ミドル電源として活用可能であり、緊急時にも貢献できる分散型のクリーンなガス体のエネルギー源である(2014年4月に閣議決定された「エネルギー基本計画」より)と位置付けられています。)。
また、酸性雨の原因となるSOx(硫黄酸化物)の排出がほとんどないことに加えて、エネルギー効率がきわめて高いことから重大な危機に直面する地球温暖化問題にとって理想的なエネルギーのひとつとなっています。

写真:人と環境にやさしいLPガス 写真:人と環境にやさしいLPガス

クリーンエネルギーとして、優れているところ

  • 燃焼による排ガス中のCO₂ の量は、石油や石炭に比べてすくない。
図:燃焼による排ガス中のCO₂	の量は、石油や石炭に比べてすくない。 写真:図:燃焼による排ガス中のCO₂	の量は、石油や石炭に比べてすくない。
画像:クリーンエネルギーとして、優れているところイメージ 画像:クリーンエネルギーとして、優れているところイメージ
  • LPガスには硫黄分の含有量がほとんどなく、窒素も含まれていない。
  • ススや灰分を出さない。
  • オゾン層破壊の心配がない。
画像:クリーンエネルギーとして、優れているところイメージ 画像:クリーンエネルギーとして、優れているところイメージ
  • 特定フロンガスの代替の噴霧燃料としてヘアスプレーや殺虫剤など、手軽で便利なエネルギーとして使われています。
アイコン:ポイント アイコン:ポイント

環境によいことと併せて、都市ガスに比べカロリーが高い高品質なエネルギーです。

国によるLPガスの位置付け

LPガスはエネルギー供給の「最後の砦」

震災後のエネルギー政策の方向性を示した新しいエネルギー基本計画が、閣議決定されました。この中では、LPガスを「緊急時にも貢献できる分散型のクリーンなガス体エネルギー」と位置づけ、「災害時にはエネルギー供給の『最後の砦(とりで)』」としています。
中核充填所など供給体制の強靭化を進め、LPG車には運輸部門での燃料多角化の役割も期待されています。

災害時でも機能不全に陥らないシステムを平時から確保

閣議決定されました国土強靱化基本計画の基となる国土強靭化大綱においてLPガスの災害時における有用性が認められました。
「避難所等においてLPガスバルクユニットを常時備蓄として設置する」、「国、地方公共団体、業界が一体となった防災協定の締結及び設備導入のための資金計画の策定及び支援方法等に関する全国的な指針の策定を検討する」、「防災拠点、地域への自立分散型エネルギー等の導入を支援する」等が例示されています。

学校施設の避難所としての機能強化、津波対策

文部科学省は、避難所となる学校施設の防災機能の強化や津波対策の検討を行い、報告書をまとめました。この中で、施設の老朽化や耐震対策に加えて、炊き出しなどの熱源としてのLPガスや可搬式の発電機などを確保しておくことが重要としています。

平成26~30年度石油製品需要見通し(液化石油ガス)

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